「次世代経営人材を育成したいが、誰を研修に派遣すべきかわからない」

次世代経営人材育成に取り組む企業から、こうした声を聞くことがあります。

現在の役職や人事評価だけで候補者を選ぶと、本来育成すべき人材を見落としてしまう可能性があります。

次世代経営人材に求められるのは、現在の業務で高い成果を上げる力だけではありません。

自部門の枠を越えて会社全体を俯瞰し、経営課題を発見し、多様な意見を取り入れながら戦略を構想し、実行へつなげていく力が必要です。

では、どのような人材を次世代経営人材育成プログラムへ派遣すべきなのでしょうか。

今回は、候補者を選定する際に考えたい5つのポイントをご紹介します。

1．現在の役職だけで選ばない

次世代経営人材の候補者を選ぶ際、「部長以上」「管理職経験○年以上」といった役職や年次だけで対象者を決めてしまうことがあります。

しかし重要なのは、現在の肩書きよりも「これからどのような役割を担ってほしいか」です。

例えば、現在は課長や部長・室長クラスでも、将来的に事業責任者や経営幹部、CFOなどを担うことを期待されている人材であれば、早い段階から経営全体を見る視点を養うことには大きな意味があります。

現在のポジションではなく、数年後の役割を見据えて候補者を考えることが重要です。

2．専門性の高い人材こそ「経営視点」を身につける

財務、経理、IR、人事、DX、事業企画など、特定領域で高い専門性を持つ人材も、次世代経営人材の有力な候補です。

専門性を持つ人材が経営層へステップアップする際には、自分の担当領域だけでなく、事業、財務、人材、テクノロジー、資本市場などを横断して考える力が求められます。

「財務の専門家」から「経営を考えられるCFO候補」へ。

「人事の専門家」から「経営戦略と人材戦略を結びつけられるリーダー」へ。

専門性という強みを持つ人材だからこそ、経営視点を加えることで活躍の幅をさらに広げることができます。

3．自部門だけでなく「会社全体」を考えてほしい人材

日常業務では、どうしても自分の部署や担当事業を中心に物事を考えがちです。

しかし、経営者には「自部門にとって最適か」ではなく、「会社全体にとって何が最適か」を考えることが求められます。

売上だけでなく、利益や資本効率はどうか。

新しい技術への投資は必要か。

どのような人材を育てるべきか。

市場や投資家から自社はどのように見られているのか。

こうした複数の視点から会社全体を考える経験を、経営層になる前から積ませたい人材は、次世代経営人材研修に適した候補者の一人です。

4．社外の次世代リーダーとの議論で視野を広げてほしい人材

社内で経験を積むことは重要ですが、一つの会社の中だけでは、触れられる考え方や事例に限りがあります。

株式会社ストラテジー・アドバイザーズの次世代経営リーダー育成プログラムでは、異なる企業・業界から参加する受講者が7〜8名程度のグループを組み、研究活動に取り組みます。

半年間にわたって同じテーマを調査・分析し、議論を重ね、研究成果として発表します。

異なる業界、企業文化、専門領域を持つメンバーと一つの経営課題について考えることで、自社の中だけでは気づきにくい新たな視点を得ることができます。

また、1年間ともに学ぶ他社の次世代リーダーとの人的ネットワークも、将来経営を担う人材にとって大きな財産になります。

5．学んだことを「自社で実践してほしい人材」

研修への派遣を検討する際に、もう一つ重要なのが「研修後に何を期待するか」です。

研修で知識を得ること自体をゴールにするのではなく、

「自社の経営課題を分析してほしい」

「新しい事業や戦略を提案してほしい」

「経営層への提言ができる人材になってほしい」

「次の世代を巻き込みながら変革を進めてほしい」

といった、研修後の役割まで考えて候補者を選定することが重要です。

当社のプログラムでは、第一線の経営者・CFO・投資家・専門家による講義だけでなく、異業種メンバーとの研究活動や半期ごとの成果発表を実施します。

インプットとアウトプットを1年間繰り返すことで、学んだ知識を実際の経営課題へ落とし込み、構想・提言する力を磨きます。

「今の役職」ではなく「これから担ってほしい役割」から考える

次世代経営人材研修の候補者を選ぶとき、大切なのは「現在どのポジションにいるか」だけではありません。

数年後、その人にどのような役割を担ってほしいのか。

どのような経営課題を解決できる人材になってほしいのか。

そこから逆算して、必要な経験や学びを考えることが重要です。

株式会社ストラテジー・アドバイザーズでは、財務戦略、経営戦略、イノベーション、DE&I、人的資本の5つのコースを用意し、企業の育成課題や受講候補者に応じたプログラムをご案内しています。

「会社から選ばれる」だけでなく、自ら手を挙げるという選択肢も

次世代経営人材育成は、企業側が候補者を指名する方法だけではありません。

「経営について体系的に学びたい」

「現在の専門領域から視野を広げたい」

「他社の次世代リーダーと議論してみたい」

「将来、経営を担うための準備を始めたい」

そう考える方が、自ら人事・人材育成部門へ相談することも、キャリアを考える一つのきっかけになります。

企業の人事・人材育成ご担当者だけでなく、研修への参加を検討されている方からのご相談も受け付けています。

▼5つの研修コースと得られるスキル・成果はこちら
https://www.strategy-advisors.co.jp/cat-column/8209/

▼「講義を受けて終わり」ではない、1年間の育成プログラムについてはこちら
https://www.strategy-advisors.co.jp/cat-column/8218/

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