9月15日、「次世代経営リーダー育成プログラム（経営戦略コース）」を開催しました。今回は、伊藤忠商事株式会社顧問の小林文彦氏をお招きし、「伊藤忠岡藤CEOが進めた定性改革の要諦とその意義」と題してご講演いただきました。

講演では、同社が推進してきた独自の「働き方改革」（朝型勤務、がんと仕事の両立支援、女性活躍・フェムテック推進など）について解説がありました。これらは福利厚生政策ではなく、徹底した労働生産性を引き上げるためのシステムであり、その結果労働生産性は約5.8倍、純利益を約5.9倍、時価総額は14倍まで拡大させた企業価値拡大のための強力な経営戦略であることが報告されました。

　　　　　　

また、その根幹をなす企業理念「三方よし」に根差した経営は、現代のパーパス経営やESGにも繋がる「信頼を構築するベストプラクティスである」とされ、日本発の特色あるモデル」として、米国ハーバード・ビジネス・スクール（HBS）の事例研究にも選定されています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

次世代を担うリーダー陣にとって、社会や社員と共生しながら持続的な企業価値向上を目指すための、大変有意義な学びの場となりました。今後も本プログラムを通じて、これからの時代を牽引する経営人材の育成に努めてまいります。